今までになかった不動産売買業務支援システム
物件管理もラクラク 顧客対応もラクラク

いつもの仕事が
ラクラク キマール

不動産売買の業務が、ハヤクなり、ミスが減り、成約増加!

特許出願中

キマールとは…

キマールとは

不動産売買業務を、早く!簡単に!
物件と顧客の情報を、まとめて管理!見える化!
今までになかった、不動産売買業務支援システムです。

キマールで解決できる課題

業務時間が激減!メール作成がラクラク!

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メール業務が楽になり業務時間を減らせる

顧客一人一人につくるメール業務の8割をキマールが簡略化。
たくさんの添付ファイルも一発添付。あっという間にメール送信!

大容量データも楽に送信できる

「データが重くてメールで送れない」という悩みはもう不要。
添付データの容量を気にせずすぐ送信!

顧客の状況がリアルにわかる!成約を実現!

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リアルタイムで資料のダウンロード状況がわかる

誰が、いつ、どの資料にアクセスしたのか、リアルタイム通知で一目瞭然!
顧客の関心の高さが丸わかり!

メールではできなかった営業を実現できる

資料をダウンロードした顧客をすぐにフォローが可能。
売買の確率が高い顧客への営業が、売買成約を決める!

顧客の管理できていますか?物件と顧客をまとめて管理!

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「誰に何を送ったのかわからない」がなくなる

同じ物件でも、顧客によって提案する資料は様々。
どの物件の、どの資料を、どの顧客に送ったのかラクラク管理!

キマール会員ではない顧客でも活用可能

物件URLをメール配信するため、キマール会員以外にも活用可能。
紹介を受けた顧客はいつもどおり!

導入企業

JREX
ジェイレックス・コーポレーション株式会社
nomura_urban
野村不動産アーバンネット株式会社
marubeni_real
丸紅リアルエステートマネジメント株式会社
daiwa_house_kougyou
大和ハウス工業株式会社
TFK
一般社団法人 投資不動産流通協会
(順不同、敬称略)

資料ダウンロード

もっと詳しくキマールを知りたい!キマール導入のための稟議資料を作りたい!

キマール導入のための稟議資料

「手間がかかるなぁ…」
ご安心ください。
コピーして活用できる資料をご用意いたしました!
キマールは業務効率を上げるだけではなく、売買成約数を増やし会社の成功を支援することをめざしています。
キマールのメリットやコストをまとめた詳細な資料があれば、上席や決裁権者への説明もラクラクです。
下記ボタンから資料をダウンロードし、会社の成功に役立ててください。

よくあるご質問

  • キマールは、どのようなサービスですか?

    A. 不動産売買業務を早く簡単にするサービスです。 物件と顧客に関する膨大なやりとりや情報をまとめて管理できる、今までになかった不動産売買の業務支援システムです。

  • キマールは誰のためのサービスですか?

    A. 不動産の売買に関わる方達のためのサービスです。 売買仲介だけでなく物件売却や物件取得時にも活用可能であり、不動産事業者や投資家まで幅広くご利用いただいています。

  • キマールを試すことはできますか?

    A. お問い合わせよりご連絡ください。

  • 利用料金はどれぐらいかかりますか?

    A. 月額98,000円(税抜)よりご利用可能です。 詳細はお問い合わせよりご連絡ください。

  • ユーザー数や物件数によって利用料金は変わりますか?

    A. プランを問わず、ユーザー数の制限はございません。 また、物件のご登録のみは無制限となります。 自社が紹介している物件数にのみにより、利用料金が変わり、 ライトでは30件、スタンダードでは100件、プレミアムでは250件が基本上限となります。 基本上限を超えても、従量課金で紹介は可能です。

  • お試し期間中に有料会員になった場合、いつ課金が開始されますか?

    A. お試し期間が終了後に課金が開始され、お試し期間中は料金が発生しません。

  • 料金プランを変更したい場合はどうすればいいですか?

    A. お問い合わせよりご連絡ください。

  • データはどこに保存されていますか?

    A. 世界最高レベルのデータセンターであるAWS(Amazon Web Service)において、厳格なセキュリティ基準とデータ暗号化のもと、データを保存しています。

  • データが消滅することはありませんか?

    A. すべてのデータは常にバックアップをとっています。 万が一トラブルが発生したとしても、復旧がすぐに可能でありデータが消滅するということはありません。

  • 社外のユーザーが社内の物件情報や顧客情報を見られますか?

    A. ユーザー自身、もしくは社内ユーザー以外は、社内の物件情報や顧客情報を見ることが出来ない仕組みになっています。